ひとり経営企画室の調査の基本＜ネットにある情報源＞

ひとり経営企画室の調査として、

最大限に活用したいのがネット上の情報です。

ただし、ネット上にある情報は玉石混交なので、

ある程度、信頼できるサイトから情報を得ることが大事になってきますね。

まずは政府。政府は様々な調査を行っており、その結果を公開しています。

また、検討会や協議会の際に、参加者から資料が提出されることもあり、

その資料に参考となる情報が載っていることがあります。

Googleで検索するときは、site:go.jp を追加すると

政府系のサイトだけが検索対象となります。

なお、地方自治体は、site:go.jpでは検索対象となりません。

東京都であれば site:tokyo.lg.jp、渋谷区であれば site:shibuya.tokyo.jpとなっています。

site:を指定する際には、一度、地方自治体のホームページを検索し、

ドメイン名を確認するのがよいと思います。

二つめは、調査会社や業界団体です。

市場規模や市場に参加している企業を調べるときに便利です。

調査会社は、有料の調査レポートを販売していますが、

無料で読めるプレスリリースでも、ある程度のことがわかります。

もちろん、予算に余裕があればレポートの購入も選択肢のひとつです。

また、同じ業界の企業が業界団体を作っており、

そこで事業規模等を調査し、公開している場合もありますね。

三つめは、雑誌や新聞記事です。

個々の新聞社サイトを調べる方法もありますが、

GoogleやYahoo!の雑誌・新聞記事検索を使うほうが便利ですね。

有料になりますが、日経テレコンというサービスもあり、

調査担当者の間では有名です。

技術情報の検索は、大きく３つの方法があります。

ひとつめは、大学や学会のサイトを対象として検索することです。

大学であれば、site:ac.jp を追加すると検索できます。

ふたつめは論文です。Google ScholarやJ-STAGE、CiNiiといった

論文サイトが便利です。有料の論文もありますが、

無料で公開されているものだけでも大変参考になると思います。

最後は特許です。特許は基本的に公開されているものなので、

特許庁のサイトで検索ができます。

企業ホームページも、とても有用な情報が公開されているケースがあります。

上場企業であれば、有価証券報告書や決算説明会資料なども公開されています。

製品・サービスの情報、企業概要、沿革といった情報も大抵入手可能です。

大手メーカーであれば、技報というレポートで技術情報を読むこともできますね。

最後は消費者視点の情報です。これは個人ブログなどになります。

また、Amazonや楽天などのレビュー記事も消費者視点の情報になります。

ただし、製品・サービスに対する一消費者の感想として受け取るべきですし、

中には信憑性に欠けるケースもあるようなので、取り扱いには注意が必要ですね。

では、また。